不妊症の原因は、女性側にも男性側にも考えられるため、検査には夫婦で来院してもらうことが重要。
子宮がん検診や超音波検査、ホルモン検査、子宮卵管造影などの女性の検査と、男性の精液検査、必要な場合は男性側のホルモン検査などを行う。
また、妊娠に向けての体づくりも大切と考え、管理栄養士による栄養相談や、漢方薬・鍼灸などを使った東洋医学も取り入れて、妊娠に向け統合的にサポートしていく。
なるべく自然に近い形での妊娠をしてもらうため、不妊治療はタイミング法から始める。
卵子が受精可能な時間は、排卵後12～24時間しかないため、正確な排卵日を予測することが必要となる。
超音波検査で卵胞の大きさを測ったり、ホルモン検査などを行って、受精可能な時期にタイミングを合わせていく。
筋腫や子宮内膜にポリープなどの病変があって着床の障害となる場合は、取り除く処置を行う。
検査で排卵が起こっていないことが分かったときには、内服薬や注射による排卵誘発を行うこともある。
タイミング法や排卵誘発でうまくいかない場合は、人工授精に進む。
洗浄した精液をカテーテルで子宮に注入する方法で、精液検査などの所見が悪いときにも適応となる。
人工授精も排卵のタイミングに合わせて行う。

「人工授精を4～6回行っても妊娠成立しない」「卵管が詰まっている」「精液検査の所見が悪い」といった場合は、夫婦の希望を踏まえた上で、体外受精(卵子と精子を取り出して培養液の中で受精させ、受精卵〈胚〉として子宮に戻す)など高度不妊治療を検討していく。
精子の数が極端に少ない場合などは、顕微受精(卵子の中に直接精子を送り込む)となる。
胚移植(培養液の中で育てた胚を子宮内に戻す)では、凍結融解胚移植(受精卵を一時凍結保存した後、妊娠の可能性が高い別の周期に融解して移植)が最近の主流となっている。
体外受精や顕微授精とそれに関連する高度不妊治療を含めて、生殖補助技術(ART:Assisted Reproductive Techniques)といい、一般的な不妊治療とは異なって保険適用外。
質の高いARTを提供するためには、良い環境で胚を培養することが必須条件で、医師や看護師の経験、胚培養士の技術・意識の高さが欠かせない。
同院では、採卵室や培養室はクリーンルーム仕様とし、4人の胚培養士が意識を高く持って勤務。
院長自ら技術レベルのチェックや精度管理も行い、技術・設備ともに、夫婦ごとに最善の治療法を選択できるよう準備を整えている。

体外受精を成功に導くためには、子宮内膜が胚を受け入れる最適な状態であることも重要だが、子宮内膜には“着床の窓”と呼ばれる胚を受け入れやすい時期があり、その時期は一人ひとり異なる。
子宮内膜着床能検査(ERA®エラ検査)は、子宮内膜の遺伝子解析を行うことで、患者各々の着床に適した時期を知ることができる検査である。
さらに、着床障害や流産には、子宮内膜を良い状態に保つ乳酸菌の割合が少ない場合や、子宮内膜の慢性的な感染・炎症が関連することが知られている。
子宮内膜マイクロバイオーム検査(EMMA:エマ)で、子宮内膜組織中の乳酸菌などの割合を調べたり、感染性慢性子宮内膜炎検査(ALICE:アリス)で、病原菌の有無と割合を検査することで適切な治療の提案につなげていく。

体外受精が成功に至らない原因の一つに、受精卵の染色体異常が考えられている。
受精卵の染色体異常は20歳代でも30%前後みられ、高齢になるほどその割合は高くなるが、このような受精卵は、移植しても着床しなかったり流産に終わる。
着床前胚染色体異数性検査(PGT-A)は、移植前に受精卵の染色体数を検査し、正常なものを移植することで妊娠の可能性を高めようとする試みだ。
すでに海外では行われており、体外受精の妊娠率を改善するデータが集積されつつある。
国内では、倫理的な観点からこれまで禁止されていたが、最近、日本産科婦人科学会の主導により、認定施設でのみ共同臨床研究という形で実施可能になった。同院もこの共同研究に参加しており、過去2回以上の体外受精を行っても妊娠に至らなかった場合などの適応を順守して行っている。
近年、注目されている治療法として、多血小板血漿(PRP)を用いた不妊治療がある。
これは、自分の血液中に含まれる血小板を精製し、子宮内膜へ注入することで、子宮内膜を厚くしたり、子宮内環境を改善する効果が期待される治療法。
PRPは、サイトカインや細胞増殖因子(血管新生や細胞増殖を促進する成分)を分泌するが、その組織修正能力を利用して子宮の内膜細胞を活性化していく。
自由診療となるが、同院では厚生労働省の認可を受け、この再生医療の提供を2020年4月より開始している。