山中院長のもとには、30～50歳代の働きざかりから新入社員まで、職場の対人関係でうつ状態になった患者が多く訪れる。
上司のパワーハラスメント、転勤による大きなストレスなど、発症のきっかけはさまざま。
初診では、患者が話しやすい雰囲気を作ってじっくりと話を聞く。
まず、何に困っているかを確認し、「食欲がない」「眠れない」など具体的な症状があれば、改善のため薬を処方。
うつ状態は適応障害と絡み合っていることも多いため、鑑別診断には時間がかかる。
「すぐに診断を下さず、時間をかけて患者さんと信頼関係を築き、心の痛みを理解して治療できるよう心がけています」
適応障害は、職場や学校、家庭など、ある特定の環境や出来事がストレス因子となり、気分や行動面に症状が現れる。
薬と精神療法で治療を進めるが、自分が怠けて叱られることがストレスになるなど、個人の資質などに強く影響されている場合も多い。
しかし、あくまで患者の立場になり、社会人なら社会適応を、主婦なら家庭内適応を目標として治療を進めていく。

大田垣副院長が診ている患者の8～9割は女性で、年齢層も中学生から90歳代までと幅広い。
思春期や周産期(妊娠中や産後)、更年期のうつ病や摂食障害などに対するきめ細やかな診療に定評があり、他科や学校からの紹介も多い。
うつ病の中では、周産期うつ病が重要である。
「うつ病は妊娠中に発症することも半数位あり、産後は急激なホルモン変化によりうつ病が重症化し、育児ができなくなったり、母子心中や子への虐待などを誘発するケースもあり、治療の重要性が再認知されています」
うつ病の治療は薬物療法と精神療法が基本だが、周産期にやむをえず薬を使う場合は慎重に対応しており、さまざまなリスクやメリットなどを十分に説明している。
更年期のうつ病では適切な治療に加えて、世代の近い医師から不安や悩みに共感してもらえるという安心感が患者にあり、良好な結果につながっている。
摂食障害では、まず患者の話を十分に聞き、抱えている問題や心身の状況を把握する。
治療には時間が必要だが、病気や治療法について患者と情報を共有し、ゴールに向けて何ができるかを一緒に考えて、治療を進めていく。

米澤副院長も初診でじっくり問診を行い、さまざまな情報を患者と共有し、希望を聞いて治療目標を立てる。
うつ病の治療は、発症に至った生活環境の調整が重要なため、「うつ病の症状から楽になるためには、一旦、役割から外れて背負っているものを減らして、生活環境を俯瞰しましょう」と同副院長は話す。
うつ病は再発率が高い疾患で、再発例は治療期間が長くなる場合が多い。
再発の原因は、治療の中断のほか、環境が変わらないことや物事に対する考え方が変わらないなどさまざまなため、「再発リスクが高い人には、症状発現のきっかけを話し合った上で、環境の調整や考え方や行動パターンを変えるよう提案しています」と話す。
摂食障害は、家庭内や学校、仕事など、さまざまなストレスを誘因に発症することがある。
食行動について、最初は触れることができない人もいるため、食行動の異常に対するストレートなアプローチは避けることもある。
受診したことを労い、対話を通じて達成可能な症状緩和を目標にする。
また、副院長は岩国市の病院内にある認知症疾患医療センターでの診療経験を生かし、初期の認知症の診断治療や患者の家族に対するサポートも行っている。