同院は精神科救急医療施設として「24 時間365 日、患者を断らない」ことを方針とし、統合失調症、感情障害、認知症などの診療を行っている。
入院にも対応し、薬物療法だけでなく、看護師や相談員を含めた多職種協働によるチーム医療を重視している。
広島市西部認知症疾患医療センターに指定されており、精神科専門医である岩崎センター長が要となり、鑑別診断や治療方針の選定、地域包括やケアマネージャーなど関係各所との連携をとり、認知症の早期発見だけでなく、診断後支援を重視している。
認知症に伴う妄想や興奮などの精神症状行動障害がある場合や、せん妄のために自宅や施設で生活が困難になった場合は、３か月を目途に入院対応も行う。
薬物療法も行うが、「すべての患者さんに投薬するわけではありません。食事や身体管理をして生活リズムを整え、安心感を持てる環境を整えるだけで、良くなる患者さんもいらっしゃいます」と話す。

うつ病は近年、増加傾向で特に65 歳以上の発症も増えている。
発症の要因には、親や友人との死別などの喪失体験、健康や経済的不安などがあるが、「高齢での発症は、認知症の前駆症状で起こる場合もあり、経過をみることが大事です」という。
問診では患者と周囲の人の話をきちんと聞き、認知症やせん妄、身体疾患や服用中の薬の副作用としての精神症状などとの鑑別診断を慎重に行う。
治療にあたって症状の軽い患者には、「医師がしっかり話を聞くだけで、薬と同じくらいの効果があることを意識して、治療を行います」。
高齢の患者は、症状がある程度進行してからの来院も多く、食事を摂らない、持病の薬を飲まない、などの行動の結果、健康被害が出るなど重症の場合は、元の生活に戻ることを最終目標に、３か月を目途に入院治療を行う。
薬物療法を行う場合は「副作用を考慮しながら患者さんごとに適切な薬剤を選び、低用量での効果をめざしています」。
さらに、自殺のリスクが高いなど緊急性があれば、総合病院以外では同院のみが行っている全身麻酔による電気けいれん療法を行い、効果を上げている。
高齢患者のうつ病は再発・再燃リスクが高いため、センター長は「症状がほとんどなくなっても２年以上の継続的な通院が必要です。薬も途中でやめないことが大切です」と力説する。