医療が高度化・専門化する今日、治療やリハビリテーション(以下、リハビリ)を行う病院は役割を分担して治療にあたっている。
発症直後の治療を行うのが急性期病院、その後の治療を継続しながら日常生活に戻るためのリハビリを行うのが回復期リハビリ病院である。
脳卒中などでは、治療を終えた後も、身体の麻痺・失語症・摂食嚥下障害といった症状が残り、全てが完全に元通りに回復することは少ない。
そのままでは日常生活を送ることが難しいため、回復期リハビリ病院では後遺症状を軽減する目的で、集中的なリハビリ訓練を行う。
回復期リハビリの分野では、少しでも改善度を上げることをめざし、さまざまな手法や技術が研究されている。
例えば、発症後の早い時期から多くの量の訓練を集中的に行うことで、より早く・より良く改善することが明らかになっている。
発症後6か月を過ぎると、大きな改善は難しい。
このため、回復期にしっかりと適切なリハビリを行うことは、その後の生活のために非常に重要である。

回復期リハビリ病院の病棟は、より重症な患者にも対応できる病棟から、比較的軽症な患者を対象とした病棟まで、いくつかの種類に分かれている(※「病棟の施設基準:回復期リハビリテーション病棟入院料1・2…」のように表される。1が最も高い基準)。
対象疾患や入院期間は制度により定められている。
通常は治療を受けた急性期病院の医師やスタッフが、患者の病状に合った病院をいくつか紹介してくれるので、よく相談して決めると良いだろう。
パンフレットやホームページでも情報収集が行える。
まず注目すべきポイントは、「リハビリの量(1日の平均リハビリ提供時間、土日や祝日の体制、訓練時間以外の看護・介護とのリハビリ)」「スタッフの数」「治療実績(退院先の内訳や患者がどのくらい改善しているか)」などである。
病院の見学や問合せが可能であれば、「リハビリ専門の医師はいるか」「治療のシステムは整っているか」「退院後のフォロー体制は十分か」なども確認できると良いだろう。
治療システムが整っているかどうかを判断する一つの目安として、日本医療機能評価機構が定めた病院機能評価がある。
これは、一般の患者が適切な医療を安心して受けられるよう、公正な立場の第三者が医療機関を審査し、基準を満たしていると評価された病院に対して認定しているものである。
病棟システムも、多項目にわたって審査される。
回復期リハビリ病院の部門として、「本体審査/リハビリテーション病院」と「付加機能/リハビリテーション機能(回復期)」がある(2018年8月現在)。

ここからは、回復期リハビリ病院の病棟で行われている医療について、同院の取り組みを中心に紹介しよう。
急性期病院での治療を終えて、回復期病院へ転院した患者は、医学的管理のもとで集中的なリハビリ訓練を行うとともに、今後の生活や仕事のことなども考えなければならない状況となる。
急激な環境の変化と将来への不安から、精神的に不安定になることも多い。
このため、回復期リハビリ病棟では、多くの専門職がチームをつくって多角的・総合的に患者や家族をサポートする「チーム医療」の体制を取っている。
同院のチーム医療では、最大15職種の専門職がチームメンバーとして配置されている。
「多くの職種がチームとして動くためには、意思統一と分業が大切です。まずは目標を決めて、その目標に対してそれぞれの職種が何をやっていくかを決定していきます。カンファレンスで目標と計画を定めて、その後それぞれが自分の持ち場でリハビリやケアを実施、効果を確認し、目標と計画を修正していきます。このように、PLAN(計画)→DO(実行)→CHECK(評価)→ACT(改善)を繰り返して、最終的な目標へ近づけていきます」
同院では、このPDCAサイクルを2週間ごとに回している。
回復期は患者の状態の変化が大きく、それに伴うリスクも高い時期であり、きめ細かい計画の確認と修正が欠かせない。
チームのリーダーとして方針や目標を決定していく医師が11人在籍しており、うち4人は「リハビリテーション科専門医」の資格を持っている。
リハビリテーション科専門医とは、障害を医学的に診断・治療し、機能回復と社会復帰を総合的に提供する専門の医師として設定された、日本リハビリテーション医学会の資格である。
リハビリ医療に精通した医師であり、実際に回復期リハビリテーション病棟協会による実態調査で、リハビリテーション科専門医が統括する病棟のリハビリ効果が高いというデータも報告されている。
しかし、国内のリハビリテーション科専門医は必要数に足りておらず、回復期リハビリ病院でもリハビリテーション科専門医が在籍する施設は、全体の3割程度というのが現状である(2018年6月現在)。

近年、効果的にリハビリを行うためのさまざまな手法や機器が報告され、治療の選択肢が広がっている。
同院では、こうした技術の研究や導入にも積極的に取り組んでいる。
「NEURO」は、東京慈恵会医科大学附属病院で考案された、手指の麻痺を改善するための治療法である。
大脳に磁気刺激を与えて大脳半球間のバランスを整えた上で、集中的な作業療法と自主トレーニングで改善を促す。
もともと回復期後の、改善が難しくなった時期の患者を対象とする治療法であり、同院でも、主に発症後1年以上の患者のみを対象としていたが、現在はこの治療法を回復期のリハビリにも導入し、良好な成果を得ている。
「神経学的音楽療法」は、音楽の持つ神経学的・生理的・心理的・社会的な働きを利用して、リハビリをより効果的にする療法である。
「音楽に合わせて歩行練習を行うことで、動作パターンを安定させる」
「単語にメロディとリズムをつけて発語を促す」
「音階を用いて注意が向きづらい側に注意を向けさせる」など、さまざまな訓練方法がある。
いつもの訓練に音楽が加わることによるモチベーションアップの効果も期待できる。
「天井走行リフト」は、天井から下がったベルトで患者の体を支えながら、歩行や動作の訓練を行える機器である。
レール1週の長さは40mで、広範囲に動くことが可能。
このリフトの利点は、訓練中の転倒をほぼ完全に防げることにある。
実は、リハビリの現場では「患者本人にとってやや難しい動作を練習することが効果的なのだが、転倒の危険性を考えるとできない」というケースが多くある。
天井走行リフトを使うことで、そのジレンマが解消され、より効果的な訓練を安全に行えるようになる。
「HONDA歩行アシスト」は本田技術研究所が開発し、同院との共同研究を行った歩行支援ロボットである。
腰部や大腿部に装着する小型のロボットで、軽量で持ち運びやすく、簡単に装着できて屋外でも使用できる。
センサーが股関節の動きを感知し、足の動きをモーターでアシストする。
歩幅・リズム・歩行速度・対称性を改善し、より良い歩行をめざすための訓練機器である。
KINECTを利用した関節可動域測定装置は、患者の関節可動域、歩行姿勢や重心の位置、対称性、膝の角度などのさまざまなデータを簡単に計測できる。
地元のIT企業であるシステムフレンドと共同開発し、「MMV鑑―AKIRA―」として商品化された。
画面に結果が表示されるため、説明のためのツールとしても使用している。
「SMART NIRS」は、近赤外光を使って頭皮の上から脳の活動を計測する島津製作所社製の装置である。
MRIなどに比べて機器が小型で、被験者が動いていてもリアルタイムに計測できるのが大きな特徴。
リハビリ中の脳の活動を調べることで、より効果的なリハビリプログラムの開発が期待できる。
「こうした手法や技術の導入に取り組むことは、治療効果が上がるというだけでなく、新しいことにチャレンジして研究することによる、自分たちの技術のレベルアップにもつながる大切なことだと考えています」

医療サービスの内容や医療費については診療報酬制度で定められ、これは社会や経済の状況に沿うよう2年に一度改定されている。
現在、国内では少子高齢化に直面しており、多くの患者、特に高齢者を診療できるようにするために、入院期間が短くなっていく傾向にある。
回復期リハビリ病院もその流れの中で、入院期間内に適切なリハビリやケアを計画的に提供することが重要となっている。
そのためには、患者がどこまでリハビリを行えば地域に帰ってうまく過ごせるのかを見極め、また退院後の患者・家族をフォローする体制を充実させることが必要である。
同院では、退院後のフォローアップのためのさまざまなサービスを用意している。
退院時・退院後に訪問や電話、退院後3か月・1年後のアンケートなどで生活の様子を伺っている。
同院に通ってリハビリを行う短時間通所リハビリや、自宅でリハビリを受けられる訪問リハビリ、併設の介護老人保健施設でリハビリを行える入所・ショートステイ・通所リハビリといったサービスも提供しており、同一法人内であることを生かして、退院直後からスムーズに利用できる体制を取っている。
もちろん、同法人以外の医療機関や施設に対しても、病棟の医療相談員が中心となってスムーズに移行できるよう努めている。
また、同院には「回復期・生活期合同症例検討会」という取り組みがあり、退院後の症例を、回復期と生活期(回復期の後に心身の機能を維持しながら自宅などでの生活を送る時期のこと)に携わるスタッフが合同で検討する。
退院後のフォローアップの質の向上を図るとともに、患者の退院後の暮らしを知り、「自分たちが回復期で行ったリハビリやケアは適切であったか」「今後の入院中のリハビリに生かせることは何か」を考える機会としている。
「退院された患者さんの地域での生活を通じて、そこから学ぶ姿勢が大切です。患者さんが地域生活をスムーズに送れるようにすることが一番の目的ですが、自分たちもそこから学んで技術を上げ、リハビリの質を上げていきたいですね」

病院には治療実績を一般に公開する義務はないが、同院では、1995年から毎年退院された全ての患者の治療実績をデータ化して、退院患者統計一覧としてまとめて公表している。
「自分たちが行ったことを振り返らないと、次の進歩がない」という思いで、元院長の時代から20年以上続けている。
データをまとめる作業は大変だが、結果を毎年振り返ることで、さらなるリハビリの向上や、紹介元の病院との信頼関係の向上にもつながると考えている。

同院リハビリテーション病棟で研鑽を積んだ理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が自宅を訪問し、介護保険で利用できる訪問リハビリテーションを提供する。
力を入れているのは、まず退院された患者・家族のフォローアップである。
退院直後には、夜間の排泄介助、敷居や段差での足の引っ掛かりなど、予想していなかった困難が発生する場合がある。
退院直後から自宅での動作確認、介助指導、環境調整などを行って、日常生活へのスムーズな移行をサポートする。
その後は「口から食べる」「自分の足で歩く」「寝たきり・閉じこもりにならない」ことをめざし、長期的な支援を行う。
食事、トイレ、入浴、調理、洗濯、掃除、外出といった生活動作を安全に行うことがで きるよう指導する。
失語症や嚥下障害の機能訓練を行ったり、昼食時間に合わせて訪問し、食べ方、食形態の指導を行ったりもする。
また、身体機能や介護度が悪化した場合でも長く自宅や地域で生活できるよう、医療福祉制度や地域のサポートを活用する方法を案内している。

いつまでも健康でいるために、私たちはリハビリの観点から「運動」「食事」「社会参加」の3 つの要素が大切であると考えています。
当院の「西リハ情報箱」には、家でもできる簡単な体操や食事のレシピ、健康管理に関する情報が満載です。
また、介護保険で利用できる「通所リハビリ」や「訪問リハビリ」は、体を動かす機会、外に出て人と交わる良い機会になります。
ぜひ興味が持てるものを見つけて、皆さんの健康管理に役立てていただければと思います。