院長は、認知症初期集中支援チーム(広島市西区医師会)のチーム医の一人で、看護師で妻の裕子さんは、社会福祉士や認知症看護認定看護師も取得している。
認知症への取り組みは、院長夫妻にとってライフワークとなっている。
認知症の診断から、中核症状やケア負担の要因となるBPSD(行動・心理症状)が現れた患者にも対応しており、在宅の認知症患者の最後の看取りまでを行っている。
認知症の患者は、地域包括センターから紹介されてくるほか、口コミによる来院も多い。
待合室では、内科や外科の患者として訪れる近隣住民と、重度の認知症の患者が混じって診療を待つ光景がごく普通に見られる。
認知症の診断では、MRIの撮影は連携する荒木脳神経外科病院に依頼している。
院長自身がインターネットでMRIの撮影予約を取り、患者は検査の日(早ければ当日)に同病院へ。
画像診断は院長自身が行っており、経過とともに認知症診断は変わっていくため、さまざまな心理学的なテストも実施している。
精神科の鑑別に関しては、認知症疾患医療センターである草津病院と連携している。
治療は薬物療法に加え、家族やスタッフを含めたケア方法が重要になる。
認知症は、脳の萎縮の状態や程度に応じて、次に現れる症状が予測できる。
進行性の病気のため完治はできないが、予後予測を家族に説明し、事前に心構えを持ってもらえれば、家族の患者への対応も違ってくる。
かかりつけ医としてほかの病気も一緒に診ながら、治療に不可欠な人間関係を築くためにも、最初は2週間に一度、落ち着いてきたら月に一度のペースで来院を依頼。
認知症の薬のローテーションを行いながら、家族も一緒になってあきらめずに予防に努め、病気の進行を受け入れてもらっている。
「ご本人の訴えとご家族の思いを聞き取り理解することが、私たちかかりつけ医の役割です。認知症は進行を止めることはできなくても、ご家族が理解し、その対応が違ってくると、ご本人の興奮が少なくなり、結果的に在宅で長く療養できます」。
また、認知症状の悪化により通院が難しくなっても、引き続き訪問診療で最期まで診療を行うよう努めている。

院長は、広島脳卒中地域連携の会(広島大学病院、県立広島病院、広島市民病院、マツダ病院が急性期病院)のコアメンバーでもある。
脳卒中の患者への対応は、脳卒中地域連携パスを通じ、総合病院との連携をスムーズに行い、在宅療養患者に対して定期的に訪問診療を行っている。
週3回、曜日ごとにエリアを分け、1日に12～13軒の患者宅を回り、治療・薬の処方・療養上の相談・指導などを行って、住み慣れた自宅で安心して生活が送れるように支援している。
同院2階にはリハビリ室を備えており、5人のセラピスト(理学療法士・作業療法士)が、脳卒中患者や整形外科の術後リハビリに対応している。
さらに、在宅生活を円滑にするためにセラピストが患者宅を訪れ、心身機能の回復や維持のために、日常生活に直結した訓練を実施する訪問リハビリも行っている。
院長は介護支援専門員(ケアマネジャー)の資格を持ち、広島市や県、国の介護保険制度に関する委員会などに関わり、厚生労働省の介護支援専門員用の教科書(介護支援専門員実務研修テキスト)の執筆を行っている。
それらの経験で専門職種の人とのつながりができ、現在は多職種連携によるチームケアが緊密に行われている。
医療・介護の専門職と連携し、生活を重視した医療を展開することで、「落久保クリニックに来て良かった」と患者に思ってもらえることをめざしている。