同クリニックには、地域の開業医からの紹介や口コミで多くの患者が訪れる。
エレベーターを降り、緑あふれる広々としたアジアンテイストのエントランスを抜けて院内へ入ると、落ち着いたリラックス空間が広がる。
この「空間」が患者の緊張を和らげ、何でも話せる雰囲気をつくり出している。
「総合病院での勤務経験から、狭い待合室で長時間を過ごすことは患者さんにとって負担やストレスになると考えて、開業までに2年かけて工夫して準備をしました。患者さんは来院されたときから、アロマが香り心地良い音楽が流れるカフェのようなリラックス空間で、コーヒーを飲んだり、インターネットやテレビ、絵画、雑誌などを楽しんだりして、ゆったり過ごしていただけるようになっています」
診察では白衣を着ず、患者一人ひとりじっくり向き合う。
「最近は、ストレス性の精神疾患(うつ病、睡眠障害、不安障害など)で不眠や倦怠感、食欲低下、不安や焦燥感など、軽度の精神症状を抱える人が増えています」
初診では、困っていることや症状などを尋ねる問診票を記入した後、倉田院長の診察となる。
「まずは、患者さんやご家族の話をよく聴き(傾聴)、気持ちを理解する(共感)よう心がけています。傾聴・共感するだけで、患者さんが自分の状況を内観するきっかけとなり、特別なアドバイスをしなくてもさまざまな気付きが出てきます」

「治療は基本的にガイドラインに沿って、薬物治療・精神療法・環境調整・生活リズム指導・ストレス解消の工夫などを行いますが、患者さん各々の症状や生活環境、ストレス環境因子などを総合的に判断して治療法を選択します」
薬物を効果的に使うには経験や技量が必要だが、長年、精神神経薬理研究をしてきた同院長は、患者各々に合った的確な薬剤選択や用量の微調整が可能で、薬についての疑問にも詳しく丁寧に答えることができる。
さらに、最適な抗うつ薬の組み合わせや再発予防に関して、京都大学や広島大学との臨床研究にも参加し、科学的根拠に基づいた最適な医療を提供している。
精神療法では、公認心理師によるカウンセリングだけでなく、スマートフォンにアプリ(京都大学を中心とした研究チームが開発)を入れて自分でできる認知行動療法を利用することが、1～2年以内に同院でも可能になるという。

同院長は、規制薬物(覚せい剤・大麻・ヘロイン・コカイン・危険ドラッグなど)やアルコール、ギャンブル、ネットなど各種依存症の診療にも尽力。
「アルコール依存症を診察する精神科病院はありますが、規制薬物の依存症を診察できるのは、広島県依存症治療拠点機関に認定された瀬野川病院と、クリニックでは当院だけだと思います」
覚せい剤やコカインなどの中毒者の診察は、法律が絡むため県への届け出など手続きが複雑で、時間や手間がかかるという。
「瀬野川病院の勤務時代に、規制薬物やアルコール依存症治療の国内第一人者だった故・小沼先生のもとで、約3年間、薬物依存症の診療について学びました。その経験を基に、各種依存症の診療ができていると思います」
薬物依存症を診療できる医師は少ないため、同院長は10年以上、広島県立総合精神保健福祉センターの嘱託医を務め、県内各地で毎年、規制薬物乱用防止を啓発する講演活動も行っている。
近年増えているのが、若者のネット依存症やゲーム障害。
1日の大半をネットに費やすため昼夜逆転して生活リズムが乱れ、不登校や引きこもりにつながる。
「スマートフォンの普及で四六時中ゲームに没頭し、対戦ゲームなどで勝利すると、他人から認められる喜びから現実世界に戻りたくなくなり、やめ時を失います」
ネット依存症は違法性がなく本人は困っていないため、「ゲームが好きなだけで、どこが悪いの?」という気持ちがあり、家族に連れられて受診する場合も多いという。
また近年、eスポーツ(ネット上の対戦ゲームをスポーツと捉えたもの)が流行しており、最近、サブカルビジネスセンター(B型就労支援センター)と広島eスポーツ協会に協力している同院長は、「ゲーム時間や課金の制限を設けるなど、依存症患者をつくらないような工夫や指導をしていきたいです」と、全体の監修や家族への講演会などに意欲を燃やしている。

「依存症は、『否認の病』といわれ、患者自身が依存状態にあることを認めにくい病気です。逆に、『底つき体験』などで本人が日常生活に支障が出ていることに気付ければ、依存症治療が成功しやすいです」と同院長は話す。
治療意欲が引き出せれば、通院診療の中で公認心理師と一緒に依存症治療用のワークブックに取り組んでもらう。
「患者と約束しては裏切られ、の繰り返しですが、通院を継続してくれる患者さんは、最終的に依存症の克服につながります。何度か後戻りすることは織り込み済みの、治療回復過程です」
最近は、急速なSNSの普及により、ネット依存症やゲーム障害の相談が急増している。
同院長は、ネット依存症になって引きこもりになった若者に対して、前述の「サブカルビジネスセンター」の役割に期待を寄せている。
代表の山田センター長(代々木アニメーション学院・元校長)が手がける事業は、始まってからまだ1年足らずだが、急速に浸透してきており、「今後、メディアにどんどん取り上げられていき、広島発の新しいネット依存症対策の解決策になる」と考えて、とても期待しているという。

同院長は、精神科救急情報センターが設置された瀬野川病院での勤務経験を生かし、救急要請があれば同院で対応可能か否かを迅速に判断。
加療が可能なら、パニック発作を起こした患者の救急搬送の受け入れや、クリニック対応できる重症度の場合は大量服薬の処置にも応じる。
また、地元の開業医からの急な相談や診察要請にも対応しており、場合によっては入院加療可能な精神科病院に紹介し、緊急性がなければ同院の加療のみで対応。
幻覚や妄想があったり、興奮が激しく自傷他害の恐れがあれば、精神保健福祉法による措置診察が必要となり、精神保健指定医に診察依頼がある。
特に、覚せい剤などの規制薬物関連では統合失調症との区別がつかない場合もあるため、同院長は行政からの要請があれば、診察時間外でも全面的に協力しているという。
「現在、夜間などの精神科救急対応では、瀬野川病院や草津病院などの一部の精神科病院への負担が大きくなっていますので、今後は、精神科開業医も積極的に救急に参画して欲しいです」と同院長は話す。

年々、認知症の患者が増加している。
不眠・不穏・興奮・介護者への暴力・徘徊・幻覚・妄想など、認知症周辺症状(BPSD)が出現してくると、薬物治療が必要となる。
外来受診は本人・家族ともに負担が大きいため、認知症サポート医でもある同院長は、開業時から近隣の高齢者入所施設(特別養護老人ホーム・グループホーム・ケアハウス・高齢者賃貸住宅など)への訪問診療を実施。
「向精神薬を少し使うことで、患者さんの体調が回復したり落ち着いたりします。すると他の施設利用者も落ち着き、介護スタッフの負担も減り、施設全体が落ち着いた雰囲気になって、患者さんにとっても好循環になります」。
同院長は、精神科医として抗認知症薬やBPSDに対する薬も適切に処方できるため、施設からの往診依頼が後を絶たない。
「現在は、15施設ほどの往診で限界ですが、今後、当院の医師が増えれば、可能な限り訪問診療を行っていきます。また、在宅への往診も今後の課題です」