同院は、脳神経外科を主軸とし、脳神経外科疾患全般を治療している。
中でも、脳卒中専門病院として脳卒中治療に特に力を入れている。
脳卒中の専門医が常勤医として6人在籍し、24時間365日、脳卒中治療に対応できる体制を整えている。
SCU(脳卒中ケアユニット)という脳卒中専門の集中治療室設置のための施設基準を満たし、充実した診療体制を敷いている病院は、広島県内には数施設しかない。
脳梗塞・脳出血・くも膜下出血の３疾患を総称して脳卒中と呼ぶが、いずれの疾患も生命に関わるだけでなく、後遺症として意識障害、言語障害、運動麻痺などが残る可能性の高い疾患であり、できる限り早期に治療を行うことが重要である。
時間を争う脳血管疾患の治療では、病院規模の大小ではなく、小回りの利く機動性が重要となる。

脳卒中の治療の中でも、最近大きく変化している疾患が脳梗塞であり、その中でも発症早期の超急性期といわれる時間帯の治療は劇的に変わっている。
脳梗塞治療は、2005年から血栓溶解療法(t-PA静注療法)が行われるようになり、さらに最近はカテーテル治療で血栓を直接回収する脳血管内治療(血栓回収療法)も行われるようになった。
t-PA静注療法は、発症から4.5時間以内にt-PAを静脈注射することで血栓を溶かし、閉塞血管が再開通して症状が改善する可能性があるが、脳の太い血管が詰まるタイプの重症の脳梗塞(主幹動脈閉塞症)では効果が乏しい。
このような主幹動脈閉塞症に対して血栓回収療法が登場し、高い確率で再開通が得られるようになった。
この治療法は、2015年には国際的にエビデンス(治療の根拠、安全性)が確立し、国内の脳卒中治療ガイドライン(2017年)でも、推奨度が最高ランク(グレードA)に指定された。
学会の指針では、原則は発症後6時間以内とされているが、症例を選べば発症後24時間以内でも有効であるという報告もあり、国内でも現在急速に進歩している治療法である。
有効再開通率は一般的には８割程度だが、同院では約9割となっている。
「これまでの脳卒中治療では、全てを同じように受け入れて、できるだけ早く治療を始めることが大前提でしたが、特に脳梗塞では、血栓回収療法が登場して以来、時間感覚がぐっと短くなりました」と荒木院長。
血栓回収療法では、時間により予後が大きく変わるため、一刻も早い治療開始が重要である。
現在、同院では搬送されてから短ければ30分、平均しても60分以内に血栓回収療法を開始できる体制が整っている。
それが可能なのは、脳血管内治療専門医が2人常勤し、医師を中心に看護師、放射線技師、臨床工学技士、検査技師、薬剤師などが自分の役割を理解しながら職種を超えたチームをつくり、患者受け入れ時の事務スタッフまで含めた多職種が、一つの目的に向かって迅速に動く、緊密したチーム医療を構築していることが大きい。
各スタッフが自分の役割をしっかり認識して協同しているため、来院から血栓回収療法開始までの時間短縮が可能で、フットワークの良い治療が実現している。
また、発症時間がはっきりとしない、例えば朝起きたときに脳梗塞を発症している、いわゆる「ウェイクアップストローク」では、すぐにMRIを撮る必要がある。
MRI画像での脳の状況で脳血管内治療が有効かどうかを判断し、治癒が見込める状態であれば血栓回収療法をすぐに実施する。
脳が元に戻る状態かどうかの判別については、MRIでの情報が優れているため、同院では患者が来院したらすぐにMRIを撮影している。
同院にはMRIが3台あり、夜間や緊急の場合でもすぐにMRI撮影が可能。
うち2台は、高精細・高画質の3テスラMRIである。 さらに、脳血管内治療専門医を中心としたチーム医療で、24時間365日対応している。
ウェイクアップストロークにもすぐに対応できる体制が整っているのである。

脳卒中の専門病院として、現在も既に取り組んでいるが、今後は脳卒中の種類ごとに診療体制を変えていくことが必要になるという。
同時に、これからは救急隊のレベルで、脳卒中かどうかだけでなく脳卒中のどの病態かまでを判断し、それに応じた適切な病院に搬送する必要性が出てくる。
「救急隊が、血栓回収療法が必要な患者さんかどうかを症状からある程度判別できれば、適切な施設へ迅速に、直接搬送できます。
兵庫医科大学の吉村紳一教授が、救急隊が迅速に病型予測を行えるアプリを開発しています。
私も広島市西消防署と一緒に実証実験に参加しました。
今後、広島地域でも、ぜひこのアプリを活用してもらいたいです」と院長は話す。
急性期脳梗塞の治療では、発症してから再開通させるまで1分でも短くすることが重要で、そのためには、救急隊が適切な病院に速やかに搬送し、一刻も早く血栓回収療法を始めることが必要である。
このアプリを使った救急搬送システムが構築されれば、より多くの患者が迅速な脳血管内治療で救われることだろう。

広島市西区では、これからの高齢社会を見据えた地域完結型医療のため、広島市西区医師会が中心となって「西区在宅あんしん病院」システムが構築されている。
これは、緊急入院が必要になった患者を区内の「かかりつけ医」からの要請で、「拠点病院」である同院が24時間体制で診療を行い、「支援病院」と連携しながら在宅医療を支え、安心感の提供につながっている。
また、同院は広島県から「地域リハビリテーション広域支援センター」の指定を受け(指定施設は県内で10施設)、住民からの相談への対応、技術支援や人材派遣、情報交換の場「リハ・カフェ」の開催などに取り組んでいる。
このほか、早期診断・早期治療に不可欠な医療用画像診断機器(MRI、CT)の共同利用、地域の診療所や開業医が利用できる開放病床(5床)など、地域の医療機関と連携し、地域医療の向上に貢献している。

脳卒中の治療を超急性期から急性期、回復期まで、一つの施設で質の高い医療を提供しているのが同院の特長である。
それに加えて、それぞれのステージの入院期間の短さ(＝復帰の早さ)も、もう一つの大きな特長である。
そうした急性期から回復期にかけての医療は、同院が得意とするチーム医療が存分に発揮されており、効果をあげている。
リハビリテーションは365日実施され、1日に一人当たり約3時間程度を提供し、急性期から回復期までほぼ一貫して変わらないため、早期回復につながっている。
リハビリテーションにロボットを取り入れる診療が現在注目を浴びているが、同院では世界初のサイボーグ型ロボットである「HAL(Hybrid Assistive Limb)」を早期から導入している。
ロボットスーツを装着することで、体が不自由な患者の動作をサポートしたり、通常より大きな力を生み出したり、また、脳神経系への運動学習を促すシステムを導入して臨床で活用されている。